ソーラーシェアリングにおける２０１５年問題

再エネ関連の中でもソーラーは絶好調である。我が世の春を謳歌しているが、２０１５年問題が大きな壁になるとされている。
２０１５年問題とは、優遇売電価格の廃止と優遇税制の打ち切りである。現在でもそうだが、適地が無くなるということから矢野経済研究所が産業用は特に落ち込むとの予想を出している。今のソーラーブームはバブルがはじけて一巻の終わりで、業者の多くは壊滅する可能性がある。
ソーラーシェアリングも壊滅なのであろうか？
補助金申請書にも書きましたが、当社の対応として、農地などに設置する事で土地問題は対応出来ると考えています。
次に、グリーン投資減税ですが、普通の個人がやる規模では、雑所得となるのでグリーン投資減税の対象外です。ですので、廃止になってもこちらの影響は受けません。
最後に、優遇売電価格については、角度可変型などのシステム導入で実発電量を上げる事が可能であり、広い土地の確保、絶対額の確保も可能と見ております。
むしろ、売電を強調するのではなく、農業施設をタダで設置できるという扱い、農業分野なので、補助金と組み合わせる事で優位性を保つ事は可能と思います。
設備にはセンサなどを設置する事で、温度や湿度、日照等のデータを集積して農作物の栽培管理に活用するといった方法で付加価値をつけていきたいと考えております。
このように、売電だけではなく、トータルで儲かるようにしていく戦略です。
このようなことで、２０１５年問題を克服していきたいと思っております。
こういった目論見は立派であっても実際は全然ダメということもありますので、２０１５年になる前までに、出来る限り自社発電所を設置して体力をつけておきたいと考えております。